そのリツイート大丈夫?他人をむやみに傷つけないネットリテラシーをチェック!

近頃、SNSでは俗に「バカッター」などと呼ばれる、迷惑行為を動画で撮影してSNSに投稿してしまう人が増えています。こうした行為はすぐに拡散され、波紋を呼ぶ傾向にあります。
もちろん、迷惑行為をする人がいなくなるのが一番いいのですが、今回は投稿を拡散する側が気をつけるべきことを考えてみましょう。

ネットリテラシーは全世代共通の課題

まず、誤解していただきたくないのは、ネットリテラシーが低いのは若者だけではないということです。基本的に誰でも自由に利用できるのがSNSですので、分別のない大人だって利用しています。ネットリテラシーは歳をとれば改善されていくというわけではないので、何歳だろうと間違った使い方をしないように意識して利用することが大事です。

ノリで拡散する若者

若者は、面白い投稿を求めてSNSを眺めていることが多いと思います。直感的に面白いと思ったことを友達と共有したくて拡散するため、中には拡散しない方がいい投稿も拡散してしまっていることがあります。
具体的には、口論になった相手の挙動がおかしかったため、馬鹿にする目的で撮影したと思われるような動画などです。相手に無許可で顔などを撮影した動画は、肖像権やプライバシー権の侵害にあたる可能性が高いです。また、動画の内容によっては名誉毀損にもなり得ます。
自分が撮影していないにしろ、面白いからというだけの理由で動画を拡散すると、そうした行為に加担することになってしまいます。

自分が正義だと思っている大人の勘違い

SNSの利用者の中には、世の中の出来事に対して自分なりの考えを発信することを中心に利用している方がいます。ある程度人生を歩んできて、色々な経験をしてきた中年以降の利用者に多いです。
こうした使い方は全くもって正しい使い方ですので、特に問題はありません。しかし、背景が分かっていないのに自分の憶測で決めつけて発信している方もたくさんいます。
具体的な例では、「カップ麺に虫の死骸が混入していた」というツイートに対して、製造企業のコメントが出ていないにも関わらず「〇〇食品は生産管理が杜撰だからこうなるんだ。社長は早く辞任しろ。#〇〇不買」といった内容のツイートをしてしまうなどです。後に投稿者のイタズラだったことが発覚したら、あなたはイタズラに加担して会社の評判を落とした人になります。

安易な拡散は加害者になりうる

ノリや正義感で情報を安易に拡散してしまうと、結果的に誰かを傷つけることになります。特に安易に拡散してはいけないのが「デマ」「切り取り」です。

デマ情報の拡散

デマ情報とは、簡単にいうと嘘の情報です。実際に問題になったデマの例には、「動物園からライオンが逃げた」「〇〇は殺人事件の実行犯」などがあります。デマは住民を不安にさせたり、個人の名誉を著しく毀損することがあります。
デマを流した人が一番悪いのは当然ですが、ネットで誤った情報を拡散することで加担してしまわないようにしましょう。安易に拡散した人にも責任はあります。

一部を切り取られた情報の拡散

デマと同じく気をつけなくてはいけないのが、一部を切り取った情報です。最近では芸能人の週刊誌報道で「反社会的勢力とつながりがあった証拠」として一緒に写っている写真が掲載され、話題になっていました。これも情報の切り取りで、その場で声をかけられて写真を撮っただけで繋がりはないということも十分に考えられます。
他にも、発言の一部を切り取って本意とは違った解釈をされ、誤ったメッセージだけが拡散されていくこともあります。
ネット上の情報は、「もともと誰がどんなことを言ったのか」をしっかりと確認する作業が重要です。

情報と向き合う際に気をつけること

SNSは便利な反面、影響力も大きいです。あなたが何気なく拡散した情報が、人を傷つけたり、最悪の場合自殺に追い込んでいることもあると理解した上で正しく利用するようにしましょう。
正しい利用に最低限必要なのは、以下の2つです。

信頼できる情報源か確認する

まず、流れてきた情報が本当に信頼のできるものかどうかを確認しましょう。とはいえ、個人で確認するのは大きな手間がかかります。最低でも大手のニュースサイトや公的な機関が発信している情報かどうかをチェックし、誤った情報を拡散することがないようにしましょう。

個人情報が含まれている場合は拡散しない

氏名、住所、電話番号などの個人情報はもちろん、相手に掲載許可を取っていないと思われる写真や動画なども拡散するのは控えましょう。
よく宗教の勧誘や集団ストーカーの話題では、特定個人の写真や動画が拡散される傾向にあります。宗教の勧誘自体は罪ではありませんし、集団ストーカーは被害の定義が個々人で曖昧なケースが多く、写真を撮られてストーカー加害者だとされた人が実際には何も迷惑行為をしていないことがあります。
もし個人情報が拡散されてしまっている情報を発見したら、SNSの運営会社に報告するようにしてください。本人ではなく、第三者の個人情報が投稿されているケースでも対応してもらえます。

まとめ

あらゆる情報が瞬時に手に入るようになったネット社会では、その真偽を確認する責任は利用者側にあります。流れてきた情報を鵜呑みにせず、誰がどのような経緯で発信した情報なのか調べる習慣をつけ、安易に人を傷つけることのないようにしましょう。

Moly.jp編集部

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